京都バーチャルオフィスが選ばれる7つの理由
無人のバーチャルオフィスもたくさんありますが、京都バーチャルオフィスは有人で運営しております。基本的に営業時間にはスタッフが常駐しておりますのでご安心ください
このページでは他社との具体的な違い、選ばれる理由、京都バーチャルオフィスの特徴を説明いたします
【1】弊社所有の自社物件で運営しているから安心
他社のバーチャルオフィス物件の多くは所有者との賃貸借契約です。つまりユーザーは転貸にて住所を借りています。サービスの性質上、物件所有者とのトラブルが発生しやすいのがバーチャルオフィスの現状です。また運営会社が事業不振で撤退することもありえるでしょう。しかし京都バーチャルオフィスは自社物件にて運営しておりますので安心なのです。そして自社物件だから商業登記も可能なのです
※自社物件でサービスを展開している会社を選びましょう
【2】外国人でも知っている京都御所から徒歩1分
自社のブランディングに住所を活用できるのがバーチャルオフィスのメリットです。つまり六本木ヒルズ・東京ミッドタウンなど、誰でも知っている場所を選ぶべきです。京都バーチャルオフィスは日本人なら誰でも知っている京都御所から徒歩1分の好立地。外国人からも知られている日本でもっとも有名な場所のひとつでしょう。これは会社所在地を、世界中の誰に対しても案内しやすいという大きなメリットです。付加価値の高いエリアにオフィスを構えてビジネスをスタートしてみませんか？さらに、さらに京都法務局から徒歩３０秒の好立地。司法書士事務所様が不動産取引などにもご活用いただいております
※顧客や取引先に説明しやすい住所を所有する会社を選びましょう
京都にあるバーチャルオフィスだけが「貸し住所利用」であることが外部からバレにくい特殊な理由とは？
【3】住所を法人の所在地として商業登記可能
そもそも他社のバーチャルオフィスやレンタルオフィスでは登記不可の場合もございます。それは賃貸物件で運営しているため、家主の了承が得られてないのです。京都バーチャルオフィスは自社物件なのでもちろん法人登記可能です。起業・創業時に活用することが多いバーチャルオフィスサービス。当然ですが、商業登記の必要性もいずれ出てくるのではないでしょうか？そんなときには登記が可能かしっかりと確認しましょう
京都バーチャルオフィスでは法人登記が可能です
【4】書類であれば何通でも無料で転送
京都バーチャルオフィスでは、スタンダードプラン以上のプランには「ご希望の住所へ書類に限り無制限かつ無料で転送するサービス」が含まれています。
また書類以外の物品が郵送されてきた場合は、以下2パターンから対応を選択いただきます。
・弊社にお越しのうえでお受け取りいただく
・着払いにて転送する
（1回500円の手数料をいただきます）
商品・物品・宅急便などは着払いでの転送になります。
◆なぜ書類は無制限で無料で転送してもらえるのか？◆
バーチャルオフィスにはたくさんの会員様が登録されています。書類転送を有料にした場合、この会員様それぞれ全員へ、毎月の書類転送数を全員分カウントして、全員へ請求書を発行する必要があります。このような手間を省くことが、結果として有料での書類転送より運営コストを抑えられるのです。運営コストを抑えることにより、会員様からいただく月額料金を安くすることにも繋がっているのです。
【5】クラウド型ビジネスフォン
京都バーチャルオフィスの電話番号提供サービスは、他社とは大きな違いがあります。あなたのスマートフォンからクライアントへ固定電話番号を通知して電話することができます。ビジネスプランとプラチナプランに付随しております。このサービスを使うと4つのメリットがございます。
フリーダイヤルはプラチナプラン（月額11000円）に付随するサービスです。スマホアプリビジネスフォンのみのご契約も可能です。単体でのご契約（月額5980円）にフリーダイヤルを追加する場合は月額7980円になります。
【通話料金の目安】
通話料1000円を越えなければ電話代請求ナシ。
■1■固定電話～スマホアプリ…3分8円～80円程度
■2■携帯電話～スマホアプリ…1分17円程度
※(京都市からの距離により変動）
【6】業界最安値。月額1500円から利用可能
起業・創業時に何かとかかるイニシャルコストやランニングコスト。コストを最大限に抑えるということが、バーチャルオフィスユーザーの最大の目的です。だからできるだけ安くないとバーチャルオフィスを利用する意味がないのです。そして京都バーチャルオフィスは業界再安値2,000円を実現しました。
低価格が実現できた理由は二つ。
ひとつめは自社物件であるから、弊社に発生するコストが低いこと。ふたつめは、無駄なサービスを極力排除したことです。お客様個別のデスクを設置していないため、狭いスペースでのサービス運営が可能となりました。レンタルオフィスの要素を排除しバーチャルオフィスのみに特化しております。
※サービス内容を把握・納得できたら、やはり料金です。固定費を抑えるためにバーチャルオフィスを使うのだから利用料金が安い会社を選びましょう。
【7】提携の銀行があるから起業後の銀行口座開設も安心
事務所を借りて起業した場合と比較して、実態のないバーチャルオフィス住所で起業したときには法人用口座が開設できるのか？よくあるご質問のひとつです
京都バーチャルオフィスへのGoogleMapでの口コミ
【Google mapの口コミ1】
追加料金が一切ないところが魅力的なので、使い始めてから5年ほど経ってますが、ずっとここ使い続けるつもりです。
いろいろ調べた結果、この値段で郵便物の無料転送サービスまでついているのはなかなか他にはないです。 住所もとても良い立地で京都の一等地です。もちろん対応も丁寧で早いです。そんなわけで安心して利用できるのでおすすめのオフィスです
【引用元】
【Google mapの口コミ2】
起業するのは初めてで、わかならいことだらけでした。
住所や電話番号のレンタルだけでなく、ビジネスや税務、集客、会社の設立のことなどアドバイスももらいました。
値段も手ごろで、作業する場所が必要ない人にはとてもオススメかなと思います
【引用元】
【Google mapの口コミ3】
法人登記の手続きにはこちらの住所を使っていて、既に4年程度利用していますが、とても満足しています。
対応が素早く、丁寧で大変助かっています。わたしからの急ぎの要望にも休日でも柔軟に対応していただき、本当に感謝しています
【引用元】
【Google mapの口コミ4】
京都へ会社を移転したときからつかっています。
私はパソコンでFAXが使えるプランにしております
ほぼほぼ一人で事業をやっている私には使い勝手の良いサービスです。
郵便物の対応もとても丁寧で迅速です。
重要な荷物の引き取りは休日でも対応いただいたこともあります。
人を紹介してほしいなどの相談にもしっかり乗ってくれますよ。
【引用元】
【Google mapの口コミ5】
会社設立時から本店所在地として使わせてもらってます。
わたしの場合は実際にオフィスに行くことがほぼないので
コワーキングスペースよりも住所貸しに特化した京都バーチャルオフィスで充分でした。
導入費用もランニングコストも圧倒的に抑えられています。
問い合わせのときの対応もとても気持ちよく、ここに決めました。
他にも安いところはありましたが、郵便転送などをお願いすると結局は高くなってしまうので、
書類転送無料の京都バーチャルオフィスが結局は安いのかなと思います。
【引用元】
【Google mapの口コミ6】
アドレスも京都の有名な地名で取引先からの信頼も大きいようです。
市外局番が使えるスマホアプリではフリーダイヤルも使わせていただいてます
突然の無理なお願いにも、いつでも気持ちよく対応してくれます。
書類の転送がタダなので月々の料金の計算も不要で、わかりやすいのが魅力です
【引用元】
【Google mapの口コミ7】
申し込みから契約までがスムーズでした。他社と比較して立地、値段、サービスからここに決めました。審査もちゃんとやってるみたいで安心できました
【引用元】
【Google mapの口コミ8】
親身になって集客の相談に乗ってくれました。熱い思いが伝わってきて起業を頑張る気持ちになれました
ここは賃貸でされてなくて、所有している物件でやってるみたいで安心です。
無人のバーチャルオフィスが他にはあるようですがここは有人でやってるところも決め手になりました
【引用元】
【Google mapの口コミ9】
専用電話番号利用のプランをつかってます
090の携帯や050番号だと信用力も低いと思うので・・・
京都の075市外局番がスマホのアプリから通知できるのが
かなりのおすすめポイントです。
【引用元】
【Google mapの口コミ10】
いつもお世話になっております。
痒いところに手が届くサービスでとても助かってます。
これからもよろしくお願いします。
【引用元】
「なぜ動画でのWEB集客に注目するべきなのか？」というトピックを主題において、これからのWEBマーケティングについて説明させていただきます。創業から10年以上、弊社では営業活動をほとんどせず、広告費もほとんどかけずにSEOのみで集客してきました。創業当初は宣伝にかける資金がなかったことが理由です。
契約期間中にプランを変更することも可能です。
ご契約時に必要な本人確認書類
◆法人契約の方◆
履歴事項全部証明書 / 法人の印鑑証明書
◆個人事業主の方◆
住民票 / 個人の印鑑証明書
◆共通必要書類◆
・運転免許証又は 顔写真入り身分証明書のコピー
・公共料金の明細や請求書のコピー
希望転送先の住所、氏名いり
（電話、ガス、電気、水道、年金、健康保険など）