個人で起業する方法とは?個人事業主のメリットやデメリットを紹介!


個人で起業する方法とは?個人事業主のメリットやデメリットを紹介!

個人(1人)での起業を考えても、起業の仕方がよくわからなかったり、どんなメリットやデメリットがあるのかいまいち理解できないという方は多いですよね。そこで本記事では、個人で起業する方法と、個人事業主のメリットやデメリットをご紹介します。個人で起業をお考えの方は、ぜひ参考にしてみてください。


個人起業するまでの流れ

個人起業するまでの流れ

個人で起業するまでの流れをご説明します。

個人事業主とは?

個人事業というのは、会社を設立登記しないで個人のまま事業を運営していく人のことを言います。税務署に「開業届」を提出するだけで、事業がスタートできるので最も簡単な起業方法と言えます。ここ数年でよく耳にするようになった「フリーランス」の大半も個人事業主に該当します。近所の商店街にある八百屋さんなども多くは個人事業主です。率直に言うと「会社」という法人格ではなく、あなた「個人」という立場で事業を展開していきます。


目標と必要条件の設定

まずはしっかりと目標の設定を行いましょう。

例えば、「半年で手取り月25万円」のように、期間を盛り込んだ目標にしましょう。また、お金に関する目標であれば、手取りの金額を目標にし、お金を稼ぎたい理由についてもしっかり考えておきましょう。そして、あなた独自の必要条件の設定も必要です。必要条件とは、例えば「在宅でできる」や「初期投資なし」といったようなことです。目標と必要条件を設定することで、その枠内でのビジネスアイデアを検討できます。


アイデアを考える

次に、アイデアを考えます。アイデアは、目標と必要条件から絞り込んでいくのがおすすめです。

【個人起業向けのアイデア】

個人事業向けのアイデアの例もご紹介します。

◆ネット関連

ネット関連の事業なら、設備投資が少なくて済むというメリットがあります。しかし、顔を合わせないため信用を得にくく、その分商品やサービスの品質が求められます。

◆飲食関連

飲食関連は設備投資に費用がかかりますが、移動販売などであれば開業資金を少なくできます。しかし、それでもやはり良い場所で商売をしようとすると、契約金などがかさむというデメリットがあります。

◆レンタル関連

レンタル関連であれば、設備資金がほとんどいらないので開業資金を抑えられます。しかし、仕入額を回収するまでに時間がかかってしまうというデメリットもあります。

◆代行関連

代行関連なら、上手にできればニーズがあるので成功確率が高いというメリットがあります。しかし、専門知識やコミュニケーション力も必要になります。わたくし(京都バーチャルオフィス代表の松村裕樹)が起業したのもこれです。結婚式の二次会幹事代行でビジネスをスタートさせました。

◆専門家関連

専門家関連は、自分の知識のみで勝負できるのが最大のメリットです。しかし、営業力や人脈なども必要になります。

◆教室関連

教室関連は、一定数の需要が見込めるのがメリットです。しかし、分かりやすく教えるというスキルも必要ですし、生徒集めに苦労することもあります。

◆投資関連

投資関連は、少ない資金でも簡単にはじめられ、大きな収益が見込めます。しかし、リスクが高いというデメリットがあります。

◆地方密着関連

地方密着関連は、安定した事業ができるのがメリットです。しかし、しっかりとニーズを把握する必要があります。

◆海外関連

海外関連は、ニーズにマッチすれば高収益が見込めます。しかし、販路の開拓が難しく、広告宣伝にも費用をかける必要があります。

 

【アイデアの出し方】

◆時代の流れを予測する

 時代の流れを先読みして未来を予想することも重要です。普段からニュースなど情報をたくさん収集しておきましょう。例えばインターネットの台頭により、紙媒体での新聞や雑誌が減少していくことは容易に想像できます。

 テレビの視聴者数が減少していくことも明らかです。インターネットにより趣味や嗜好が細分化され、小さな市場でも顧客を発見しやすくなります。ZOOMなどをつかったWEB上での会議やセミナー、講演会が増えていくことも想像できますね。「AI(人工知能)」もこれから伸びていきそうですね。さらにアメリカや中国などの海外で成功しているビジネスを日本に持ってくるのもよいでしょう。こういった誰でも創造できる未来からビジネスのアイデアを考えてみるといいでしょう。


最小限のリソースでニーズと収益性を検証

アイデアの需要や収益性を検証できていない段階で、起業資金を全て投資するのはリスクが高すぎます。最小限のリソースでニーズと収益性を検証しましょう。


改善を地道に繰り返す

どんな事業でも改善を地道に繰り替えることが大切です。ユーザーからのヒアリングによるサービスの改善を行ったり、広告の管理画面から数値を見ることでクリエイティブや文言の改善を行いましょう。


個人で起業するのに必要な手続き

個人で起業するのに必要な手続き

個人起業するのに必要な手続きをご紹介します。

1【個人事業の開業・廃業等届出書(開業届)】

最低限必要な手続きとして、開業届を税務署に提出する必要があります。開業届には、氏名や住所の他、事業に関する内容も記入します。提出にあたる注意点は以下の2つです。

・事業開始から1カ月以内に提出

・提出用と控え用の2枚作成が必要

屋号に関しては、決まっていなくても問題ありません。

また、従業員に給料を支払う場合は源泉所得税の徴収と納付が必要ですが、従業員の数が10人未満である場合には、源泉所得税の納期の特例の承認に関する申請書を税務署に提出することで、毎月支払った給料から徴収した源泉所得税を半年に1回ずつ納付することとする特例を適用できます。

2【所得税の青色申告承認申請書】

確定申告の方法には、青色申告と白色申告があります。青色申告をする場合、開業後2ヶ月以内に青色申告承認申請書を税務署に提出する必要があります。青色申告にすることで、65万の控除対象になり、赤字損失繰越3年間などの控除も受けられます。

3【事業開始等申告書】

事業開始を知らせる届出として、都道府県税事務所および市区町村役場へ事業開始等申告書を提出します。各都道府県が管理している書類なので、それぞれの地域で呼称や提出期限が異なる場合があるので注意しましょう。

4【青色事業専従者給与に関する届出書】

白色申告だと、専従者控除として配偶者で86万円、その他の親族は50万円の一定の控除しか受けられませんが、青色事業専従者給与に関する届出書を提出することで、家族従業員に対する給与を経費として認めてもらえます。

5【所得税の棚卸資産の評価法・減価償却資産の償却方法の届出書】

棚卸資産の評価を最終仕入原価法以外の方法で申告したい場合や、指定の方法で減価償却の計算を行いたくない場合、所得税の棚卸資産の評価法・減価償却資産の償却方法の届出書の提出が必要です。


個人起業するメリット・デメリット

個人起業するメリット・デメリット

個人起業するメリットやデメリットをご紹介します。

個人で起業するメリット

個人で起業するメリット

まず、メリットからご紹介します。

【開業の手続きが簡単】

法人はたくさんの書類が必要になるのに対し、個人なら開業届と青色申告承認申請書を税務署に提出すれば手続きが終わるので簡単です。

【開業に費用がかからない】

法人設立なら最低1円以上の資本金が必要ですが、個人の開業には資本金は不要です。

【税金の計算を簡単に済ませられる】

法人はたくさんの種類の税金を細かく計算しなくてはなりませんが、個人なら確定申告で個人の所得税だけを計算すればいいので簡単に済ませられます。

 

◆1人だけでビジネスをスタートさせるメリット◆

 報酬、休日、就業時間、商材、事業戦略、営業方針などなど、何もかも自分で決めることができます。共同経営者やビジネスパートナーがいると小さなことでも意見が合わずに、もめることも多いのです。また事業がうまくいかなかったときにも、他者に責任を転嫁できません。全てあなた1 人の責任であることは明確です。これはデメリットのように見えて、実はメリットだと考えられます。

 なぜなら失敗の責任が誰にあるか?これを追求することに意味はないのです。成功を追求することが本来の目的なのです。共同経営者とのトラブルで時間や神経を使うのは得策だとは言えません。まず始めは1人で起業して、言い訳できる余地を断ち切りましょう


個人で起業するデメリット

個人で起業するデメリット

次に、デメリットについてもご紹介します。

【社会的信用力】

法人に比べ、個人では社会的信用力を得るのが難しい傾向にあります。大企業が個人事業主とは直接取引をしないこととしているケースもあるので注意しましょう。

【資金調達】

個人では資金調達方法が限定されます。法人のように、株主発行による資金調達ができませんし、ベンチャーキャピタルやエンジェル投資家から出資を受けられません。また、法人にしか融資しない銀行などもあるので注意しましょう。


個人起業の際の資金調達方法

個人起業の際の資金調達方法

個人起業の際の資金調達方法をご紹介します。

【日本政策金融公庫】

日本政策金融公庫とは、中小企業や個人事業主を支援するために設立された政府系銀行です。個人事業主には最も借りやすくなっています。

【自治体の制度融資】

都道府県や市区町村の制度融資は、自治体と信用保証協会、金融機関が連携して行われる融資制度です。

【クラウドファンディング】

クラウドファンディングでは、Web上で不特定多数を相手に融資を募れます。

【補助金】

個人事業主でも、創業補助金や小規模事業者持続化補助金などの補助金を受け取れることがあります。


個人起業にはバーチャルオフィスを利用しよう

週末起業を始めるならバーチャルオフィス

バーチャルオフィスとは実際に事務所を借りることなく、格安で住所や電話番号のみをレンタルできるサービスのことです。起業すると名刺やホームページ、パンフレットなどに所在地を記載しなければなりません。そんなときに自宅住所を公開したくない方へ向けたサービスなのです。

▶京都バーチャルオフィスの料金プラン


個人起業に必要なスキル

個人起業に必要なスキルをご紹介します。

【分析力】

分析力を高めることで、売上や利益などの最重要指標から構成要素を紐解き、売上の改善ポイントや売上減少の原因を数値として把握できます。

【PDCAサイクルの回し方】

PDCAサイクルを回すことで、成功例や失敗例の積み重ねから施策の改善を行えます。

PDCAサイクルでは、以下の繰り返しを行います。

1. Plan:施策の計画。

2. Do:施策の実行。

3. Check:施策の振り返り

4. Action:施策の改善


個人起業した際に納める税金

個人起業した際に納める税金

今までは申告・納税の手続きを会社がしてくれていましたが、起業すると自分で確定申告を行う必要があります。

【所得税】

所得税は、所得から経費や各種所得控除額を差し引いた額に課税され、金額に応じて税率が変動します。所得には、雑所得や事業所得、譲渡所得など全10種類が存在します。

【消費税】

消費税は、預かった消費税と支払った消費税の精算を行います。現在の税率は10%となっています。

【個人事業税】

個人事業税は、指定の事業に対し一定の税率がかかります。定められた業種は約70あり、該当しなければ、個人事業税は支払う必要がありません。

【住民税】

住民税には都道府県民税と市区町村民税があります。税率は概ね10%ですが、お住まいの地域によって異なる場合があります。


個人起業した後に法人設立をするタイミング

個人起業した後に法人設立をするタイミングをご紹介します。

【金融機関などからの借入が必要になった】

借入が必要な場合、法人設立をする方が有利です。法人の方が社会的信用力が高いので、借入の成功確率が上がります。

【手取り収入が伸びた】

手取り収入が伸びた場合も、法人設立をする方が税金面で有利に働きます。総所得金額が330万円以上になら、法人設立することで節税できます。


起業する際に必要なもの

個人事業主も法人も、起業するにあたって必要なものは手続きやその費用だけではありません。

【ホームページ】

ホームページがあると、事業への信用性につながり、パンフレット代わりにもなります。

【名刺】

事業を行う上で、対面での営業などが必要な場面は多々あります。名刺は大切な営業ツールなので準備しておくのがおすすめです。

【挨拶状】

起業や事業内容をお知らせすることで、ビジネスチャンスにつながる場合があります。送り先が限られていたとしても、送っておく方がおすすめです。


個人起業が成功するためのポイント

個人事業が成功するためのポイントをご紹介します。

【ペルソナを明確化 】

具体的なペルソナを想定することで、自身のビジネスの理想像を明確化できます。

【事業計画】

事業計画を作成することで、アイデアを整理し、計画期限などを可視化できます。以下の内容を参考に作成してみましょう。

・プロフィール

・事業内容

・ビジョンや事業目的

・商品やサービス

・アピールポイント

・取引先との関係や取引金額

・市場規模

・競合分析

・売上の見込み

・見込みの損益計算書

・必要な開業資金

【運営資金】

資金難を避けるためには、開業資金だけではなく、その後の運営資金を確保するための準備が必要です。売上が立つまでの資金は必ず準備しておきましょう。また、人を雇う場合は人件費も必要なので、忘れずに試算しましょう。

【諦めずに続ける】

成功のためには、諦めずに続けることも大切です。1年以上はやってみる気持ちで臨みましょう。


起業成功のための超本質的なポイント

起業成功のための超本質的なポイント

ここからは起業成功への本質に言及いたします。わたくし(京都バーチャルオフィス代表:松村)が起業してみて、わかった成功のポイントはたったひとつしかありません。ここではそのたったひとつだけしかない成功の秘訣を説明します。これだけに集中して全力で取り掛かれば成功する確率は極めて高くなります。逆にここから逃げていれば成功するのは非常に困難になります。誤解を恐れずに大げさに言えば、他のことは一切やるべきではないのです。あなたが持っている全ての時間・労力を注ぐべきこと。それは???

 

 【集客すること】

 

単刀直入にいうとこれだけです。これには「営業・広告・宣伝」いろんな方法はありますが、どんな方法でも、とにかく「お客様を見つけること」が商売の超最重要課題なのです。理由は4つです。

理由1.お客がいないと売上が発生しない

どんな商売においても例外はないと言い切れます。お客様がいないと売上はありません。長い間、売上がたたないと資金がショートして会社は倒産します。全てのビジネスは誰かからお金をいただいて成り立つのです。お客がいなければ、いつまでも売上はゼロのままです。どんなビジネスでも例外はありません。残酷なようですが、これは議論の余地がない厳然たる事実です。

理由2.他の作業をこなしていても1円も入ってこない

事業を始めるにあたっての打ち合わせ、会議、そして経理などの雑務、商品やサービスの質の向上や改良、従業員の採用や教育、マネジメント、その他もろもろの準備、そして実際に行うサービス(実務)もちろん全て必要な仕事です。しかしこれらの業務をいくらこなしても売上はゼロなのです。売り上げへ直接的には貢献しません。したがって集客と比較すると重要度は下がります。極端な言い方をします。例えばラーメン屋を例に挙げさせてください。美味しいラーメンを作ることはとても重要です。しかし毎日毎日、長時間をかけて美味しいラーメンを作る研究に没頭していてもお客は来ません。そしてお客が来ないといずれお店は潰れます。逆に不味いラーメンであったとしてもお客が来れば儲かります。ある程度美味しいラーメンを作れることは当然の大前提として、集客を最優先に考えることが起業の秘訣です。

理由3.売上さえあれば実務や雑務は外注できる

会議、そして経理などの雑務、商品やサービスの質の向上や改良、従業員の採用や教育、マネジメント、その他もろもろの準備、そして実際に行うサービス(実務)これらは全て必要です。しかしまずは集客を最優先するべきです。売上があり利益を出せば、儲かっているわけです。するとそのお金を使って専門家へ委託したり、外注したり、優秀な人材を雇用したり、その他の業務は何とでもこなせるのです。

理由4.ライバルの商品やサービスも質が高い

あなたが販売する商品・サービスの質が高い、優れたものであることは、起業する以上、大前提なのです。そしてあなたのライバル・競合他社のサービスの多くも同じように質が高い商品やサービスなのです。そうすると勝敗を大きく分けるのは何でしょうか?それは「集客力・販売力」と言えるでしょう。


個人起業まとめ

個人起業まとめ

今回は個人での起業についてご紹介しました。みなさまの第一歩にお役立ていただけたら幸いです



京都バーチャルオフィスについて

起業に必要な住所や電話番号のみをレンタルできるバーチャルオフィス。全国には数多くのバーチャルオフィスがありますが、京都でお探しなら京都バーチャルオフィスへお任せ下さい。弊社ならではの強みや料金、サービス内容をご説明いたします。

 

◆京都バーチャルオフィスの特徴◆

京都バーチャルオフィスの強みは以下のとおりです。

 

・サービス内容に応じて選べる4つのプラン

・京都御所から徒歩1分の好立地

・月額2,000円〜!エリア最安値に挑戦中

・電話番号取得・転送サービス付きでも月額6,500円〜

・書類であれば無制限に転送

・商談スペースもあり

 

 特に月額料金の安さには自信があります。もし低コストで開業したい、初期費用を抑えたいとお悩みなら、ぜひ弊社にご相談下さい。

 【他社よりも格安でサービスを提供できる理由】

バーチャルオフィスの多くはレンタルオフィスも併設しています。レンタルオフィスとは、デスクや会議室も提供するサービスです。この場合には広い敷地・面積を有する物件が必要になります。また受付や清掃のスタッフも雇用する必要もありますね。しかし当社はデスク・会議室のサービスを排除し、私書箱機能・住所貸し・電話 転送・Fax利用に限定し、発生する経費を削減し、業界最安値を実現いたしました。もちろん来客時の商談スペースは設けておりますのでご安心ください

 

◆京都バーチャルオフィスのプラン内容◆

京都バーチャルオフィスでは、以下4つのプランをご用意しています。それぞれの料金とサービス内容は次のとおりです。

プラン名 料金/月額 主なサービス
エコノミー
2,000円

・名刺やHPに住所記載

・住所の法人登記

・郵便受け取りと転送なし

・ポストへ社名表示なし

スタンダード
3,500円

・名刺やHPに住所記載

・住所の法人登記

・郵便物の転送

ビジネス
6,500円

・名刺やHPに住所記載

・住所の法人登記

・郵便物の転送

・電話番号取得・転送

・スマホから市外局番通知可能

プラチナ
11,000円

・名刺やHPに住所記載

・住所の法人登記

・郵便物の転送

・電話番号取得・転送

・スマホから市外局番通知可能

・FAX利用・転送

・商談スペース

  (月10時間まで無料)

・フリーダイヤル利用

このように、プランごとに料金やサービス内容が異なりますので、ご希望に合ったプランをお選び頂けます。どのプランが適切か悩んだ際は一度ご相談下さい。京都バーチャルオフィスでは、適切なプランをご提案し、皆様のビジネスをサポートいたします。


京都にあるバーチャルオフィスの特殊な事情

京都市内に所在地を置くバーチャルオフィスには東京や大阪など他府県にあるバーチャルオフィスにはない大きな特徴があります。これは京都市内特有の独自の風習から来ているものであると言えるでしょう。京都のバーチャルオフィスは、バーチャルオフィスを使っていることがバレにくいのです。その理由とは

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