HOME > バーチャルオフィスとは? > 潰れる?倒産
起業や独立開業を目指す人を中心に多くの需要があるのがバーチャルオフィスです。新しく会社を立ち上げる際に必要となるコストを圧倒的に抑制できるのが魅力。そんなバーチャルオフィスですが、潰れるリスクがあることも事実です。せっかく自らの会社を立ち上げても、利用しているバーチャルオフィスが倒産・廃業などしてしまえば、元も子もありません。バーチャルオフィスを選ぶ際にどんな点に注意すれば良いか見て見ましょう。
バーチャルオフィスへの関心が高まっているのは、それだけニーズが高いことを物語っているといえるでしょう。起業や独立開業を目指す人にとっては、この上ない条件が揃っているのがバーチャルオフィスです。通常にオフィスや事務所を借りるよりも、大幅に安い費用で済ますことができます。
「潰れるバーチャルオフィスもあるのでは?」と不安を抱える経営者や個人事業主の方がいるのも事実です。現に相当数のバーチャルオフィスが、倒産や廃業、閉鎖に追い込まれている実態があります。バーチャルオフィスは都心の一等地に所在地を置いていることが多く、地代家賃が高額です。また受付や清掃用の人件費など意外に運営コストがかかるのです。せっかく起業や独立開業にこぎつけたとしても、頼りにしていたバーチャルオフィスが潰れてしまえば、自ら立ち上げたビジネスも暗礁に乗り上げることになるでしょう。
契約していたバーチャルオフィスが潰れることになれば、パンフレットや名刺、販促チラシなどの作り直しなどの面倒な作業が生じることになります。バーチャルオフィスの所在地を本店登記していた場合には、住所を変更して登記しなおすことになります。手間暇がかかることはもとより、余計なコスト負担を余儀なくされることにもなるのではないでしょうか。
バーチャルオフィス選びに失敗しないためには、ホームページなどの情報をしっかりチェックすることが大事です。信頼できるリサーチ企業や情報機関などを参考にするのも良い方法といえます。月額の利用料のみではバーチャルオフィスの運営は難しいものです。そのため各社バーチャルオフィスは、他にもマネタイズ方法を取り入れ、収益を確保しようとしています。例えば自社でオフィス用テナントを運営しているところもあります。会員企業が、バーチャルオフィスを退会したときに、オフィステナントを使ってもらえるというメリットがあります。また貸し会議室や秘書代行など様々な関連サービスを提供しているところもあります。
◆弊社京都バーチャルオフィスの建物は自社物件で運営しています。地代家賃が発生しないことから運営コストを限りなく低く抑えることができました。賃貸物件でバーチャルオフィスを運営する場合には貸主から許可がもらいにくく、仮に許可をもらえたとしても割高の賃貸料となってしまいます。自社物件であるため事業不振で撤退する可能性がかぎりなくゼロであることです。
◆弊社では別事業も展開しており、別事業のオフィスとしてもバーチャルオフィス物件を利用しています。したがってバーチャルオフィス単体での運営費は限りなく低いのです
◆京都バーチャルオフィスは必要最低限のサービスに特化しています。レンタルオフィスやシェアオフィス、コワーキングスペースは広いスペース(実際に作業ができる空間)と受付対応の人材が必要です。弊社京都バーチャルオフィスはこれらのサービスを排除しているため、低コストで運営が可能になりました。
*以上の理由から、仮に会員様が1名になったとしても事業を撤退することはありません
利用を検討しているバーチャルオフィスが他にも関連サービスを提供しているかをチェックしましょう。あなた自身が関連サービスを利用する必要はありません
バーチャルオフィスを借りる際には、潰れる可能性があることも念頭に置くべきです。謳い文句や宣伝広告だけで安易に選ぶことは得策ではありません。万一、契約していたバーチャルオフィスが倒産や廃業、閉鎖などの事態に直面することになれば、パンフレットや名刺などの作り直しなども必要となります。無駄なコストや手間暇をかけないためにも、信頼できるところを選ぶことが大切です。
京都市内に所在地を置くバーチャルオフィスには東京や大阪など他府県にあるバーチャルオフィスにはない大きな特徴があります。これは京都市内特有の独自の風習から来ているものであると言えるでしょう。京都のバーチャルオフィスは、バーチャルオフィスを使っていることがバレにくいのです。その理由とは?
京都バーチャルオフィス
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